ハイベース検討システムのよくあるご質問
ハイベース検討システムに関するご質問
インストールができません。
バージョンアップ前のハイベース検討システムがお使いのPCに残っているとインストールできない場合があります。
古いバージョンをアンインストールのうえ最新ソフトをインストールして下さい。
柱材質の規定はありますか？
ハイベースNEO工法の評定で審査を受けた設計・施工指針においては柱に使用する材料の規定はありません。ただしH形柱については、型式により使用可能なハイベース型式と柱サイズの組合せがありますので設計ハンドブックをご確認下さい。
柱材に高強度コラム（F＝365N/㎟）を使用したいです。
ハイベースNEO工法は590N級以下の柱材を使用できます。
ただし、柱とベースプレートの溶接部の基準強度が柱材とベースプレートの低い方のF値となるため、柱脚部のF値上限はハイベースNEO工法のベースプレートF値である325N/㎟となります。そのため、柱材のF値を325N/㎟と見なした時の柱耐力が、ハイベースNEOの耐力を上回っていることを確認する必要があります。
（ハイベースNEO工法のよくあるご質問にも記載ございますのでご参照ください。）
カタログ記載の適用範囲以外の柱サイズを使用したいです。
適用できる場合がありますので、センクシアまでお問い合わせ下さい。
「2020年版建築物の構造関係技術基準解説書」付図1.2-25露出柱脚を使った建築物の計算ルート別の設計フロー⑥⑭の検討は必要ですか？
設計ハンドブック記載の基礎柱形設計例の使用可否判断基準の条件でハイベース基礎柱形設計例に従う場合、柱脚部よりも先にコンクリートが破壊しないように検討済みのため、確認は不要です。
設計例によらない場合は各基準に従い検討を行って下さい。
終局時はどの時点を示していますか？
ハイベース工法の一貫計算から出力される終局時応力はDs算定時を示しています。保有水平耐力時ではありません。
終局曲げモーメントの検定がNGになっています。
ハイベース検討システムにより出力した検討書に、終局曲げモーメントのNG判定が出ることがあります。これは、一貫構造計算プログラムにおける増分解析の誤差によるものです。
検定値が1.05程度であれば、以下のいずれかの検討を行ってください。
- ①一貫構造計算ソフトでステップ数や増分量を調整し、誤差を無くす。
- ②正規の耐力に戻すと建物の保有水平耐力が若干小さくなるため、減少した保有水平耐力が必要保有水平耐力の1.1倍以上を確保していることを確認する。
ただし、上記は終局時に柱脚降伏となる場合に限ります。検定値が1.05を上回る場合は、一貫構造計算ソフトでN-M曲線と交差した後も曲げモーメントが増加する計算方法を指定している恐れがあります。一貫構造計算ソフトの設定をご確認下さい。
N-M曲線図で応力がⅠゾーンの範囲にあるにも関わらず、配筋ゾーンがⅡゾーンと判定されています。
計算ルートでルート1-2またはルート2で終局時の確認が行われていない場合、終局時のゾーン判定ができないため安全側にⅡゾーンと表示します。
［編集］メニューの［物件情報計算パラメーター設定］をクリックし、応力自動計算設定の［終局応力自動計算］にチェックをし、［地震時応力の割増係数γ］を入力することで終局時のゾーン判定ができます。終局時の応力がⅠゾーンの範囲にあればⅠゾーンと判定されます。
