センクシアの研究・開発｜センクシア株式会社

センクシアの研究・開発

センクシアの様々な特徴ある商品は、高い加工技術と施工実績に裏打ちされた部材設計ノウハウをもとに開発されています。
お客様の構造設計に係る工数削減や、施工効率の向上、居住空間の快適性up、高い経済性に資するこれら商品は、常に現場の課題に向き合い、柔軟な発想で新たな技術の開発に取り組む当社の姿勢から生まれました。

長い販売実績に基づく幅広い技術で二重床業界をリードするフロア事業

当社は1960年代からフリーアクセスフロアの商品開発を行ってきたリーディングカンパニーです。
二重床の用途は電算室だけにとどまらず、一般のオフィス、クリーンルーム等の施設にも広がり、それら一つ一つの実績は多方面から高い評価をいただいています。
当社では二重床を単に床とせず、什器やサーバーラックを簡単に耐震固定できるフロアや免震床システム、快適なオフィス環境を構築できる全面床吹出空調用OAフロア等、多様化するニーズに対応した商品の開発を行ってきました。
今後もこうした個々のニーズに耳を傾け、新しい商品を開発することが当社の使命と考え、そのためにより高い技術やノウハウを常に探求し続けていきます。

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市場のニーズとともに
進化する「ハイベース工法」

センクシアの「ハイベース工法」は、1972年の販売開始から今日まで、構造設計から現場に至る様々な課題を解決するべく、進化を続けてきました。
今日では様々な改良を重ね、小型化・高性能化を実現しています。
現在販売中の「ハイベースNEO工法」の最大の特徴は、新開発のベースプレート形状による柱脚のエネルギー吸収量向上です。
前例のない工法で、（一財）日本建築センターによる評定審査は厳格を極めましたが、当社はこれに対応すべく通常の開発案件と比較して3倍以上の時間を費やし、実験やシミュレーションを重ねた末、評定取得に至りました。

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国内初の標準化商品となった
柱絞り通しダイアフラム工法

鉄骨造建築物の柱はり接合部において、上階柱を下階柱よりも小さくすることにより、建物の有効スペース拡大や鋼材量低減による建築費の削減を図りたいというニーズが多くあります。従来は、テーパー管と呼ばれる上下でサイズが異なる鋼管を用いて柱はり接合部を構成することが一般的でしたが、加工や溶接等の製作に手間がかかることが課題でした。そこで、当社は「スマートダイア工法」を開発してこれらの課題を解決するとともに、国内初の標準化商品とすることで、柱はり接合部のトータルコスト削減を可能にしました。その後、柱サイズおよび柱材質等の適用範囲を拡大し、中～大規模建築物にも対応可能となりました。

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鉄骨梁の貫通孔補強工法としては
国内初の標準化商品となった
「ハイリング工法」

建築物の鉄骨はりに配管等を通す孔を開ける際、はりの強度低下を防ぐ為、従来はその周囲に添板やパイプを溶接して補強していました。しかし標準化された設計法がなく、また製作、施工にも手間がかかっていました。
そこで当社はリング状の補強金物を独自開発し、設計法を標準化しました。これにより、設計、製作、施工の手間を格段に簡略化し、建築に要する時間とコストの大幅な削減を実現しました。開発以来、様々な改良を重ね、現在も多くのお客様にご好評頂いております。

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イノベーション活動にIMSを導入

当社におけるイノベーションとは「新しい価値の提供」と定義し、技術革新とは区別をしております。
現代は商品、サービスの飽和の時代を迎えており、お客様が意識していない、もしくは諦めている潜在課題の解決が、イノベーションには必要となっています。
このような背景のもと、2019年7月に発行された国際規格、組織によるイノベーションの実現を促すガイドラインであるISO56002：イノベーション・マネジメントシステム（IMS）を2020年4月に導入しました。
イノベーション活動を特定個人、単一組織のミッションにはせず、従業員一丸となり多様な考え方を持って取り組むことで、お客様、ひいては社会の変化を鋭敏に捉え、お客様が求める価値の提案を行ってまいります。
また、IMSは、企業間連携を伴ったイノベーション共創過程において、共通言語として機能するものと考えております。
今後、仕組みの整備とともに、習慣的行動として定着するよう、IMSの一層の洗練に努めてまいります。

多彩な分野の技術者×現場視点が生む柔軟な発想

センクシアには、様々なバックグラウンドを持つ技術者が揃っています。また、メーカー自ら施工管理も行うことで、現場目線の課題やニーズに気付くことができます。
これらの知見・ノウハウ・技術を融合しながら、柔軟な発想で開発に取り組めることが私たちの特長です。「より少ない材料で大きな力を発揮できる商品」「建築現場でより人の手をかけずに施工できる商品」をテーマにこれまでにない商品の開発に挑み続けています。